リフォーム・リノベーションのうれしい支援制度

イエルカム［ielcome］
イエルカムで安心・信頼を考えよう
リフォーム・リノベーションのうれしい支援制度

イエルカムで安心・信頼を考えようRelieve&Trust

新築で建てた家も年月が経ち、また中古住宅を購入し、リフォーム・リノベーションを考えることもあるでしょう。リフォーム・リノベーションを行う時期については、住まいの状態や部位（外壁やキッチン）・住宅設備機器によっても異なります。リフォーム・リノベーションには、減税制度やお住まいの地域で実施している融資制度や補助制度を利用できる場合があります。せっかくなら、お得にリフォーム・リノベーションしたいもの。どんな制度があるのか？それぞれの制度は併用できるのか？しっかりと把握したうえで、リフォーム・リノベーションの計画を進めていけると安心できるでしょう。

※このページは2014年3月時点の情報です。それぞれのページは更新時点での情報です。

リフォーム・リノベーションで利用できる支援制度

1、減税制度

要件を満たすと、所得税減税や固定資産税の減額、贈与税の非課税措置など税制面での優遇を受けられる場合があります。

関連コンテンツ：: 家計、おたすけ？！　所得税減税1
利用できるリフォーム・リノベーションの種類が決まっているタイプ; 家計、おたすけ？！　所得税減税2
リフォーム・リノベーションの種類に関係なく利用できるタイプ

2、融資制度

条件を満たすと、住宅ローンなどで手続きが簡素化できたり、特別融資が受けられるなど優遇を受けられる場合があります。

3、補助制度

要件を満たす特定の住宅設備機器の導入をすると、国や地域で実施している補助制度を利用できる場合があります。

支援制度を利用できる主なリフォーム・リノベーションの種類

耐震
リフォーム

地震が多い日本では、住まいや家族を守るためにしっかりとした耐震性が必要です。住宅の耐震性とは、地盤や基礎の強靭さ、住宅自体の重さ、壁・床や接合部分といった住宅の構造体などの総合的な強度で決まります。1981年に建築基準法が改正され、新しい耐震基準が定められました。1981年以前に建てられた住宅は、現行の耐震性能より低い旧基準で建てられているので、耐震診断や耐震リフォームを検討する必要があります。地震災害から家族や住まいを守るために行うのが耐震リフォームです。

省エネ
リフォーム

近年、環境への配慮の点からエネルギー消費の削減が課題となっています。住宅も例外ではなく住宅の環境負荷を低減することは、単に環境にやさしいだけでなく、住まいの快適性や耐久性の向上、またうれしい光熱費の削減にもつながります。省エネリフォームの中でも、太陽光発電設備機器やエネルギー管理システム(HEMS)を導入すると受けられる補助制度もあります。環境にも家族にも住まいにも優しいのが省エネリフォームです。

バリアフリー
リフォーム

日本は世界有数の長寿国です。バリアフリー化することにより、介護やお世話をする人・される人両方が快適になるのはもちろん、転倒事故防止や寝たきりの予防など将来に備えることができます。計画する際は、必要な介護の状態が変化するため、柔軟な対応ができるように備えや余地を持たせることが重要です。身体に不自由がある方やシルバー世代の方など誰でもが、安全で生活に支障をきたすことなく快適に過ごせるように行うのがバリアフリーリフォームです。

防災・防犯
リフォーム

災害は地震に限ったことではなく、火災や水害、また天候などに起因する自然災害や、きちんと対策をこうじていないために起こる人的災害など様々なものがあります。また泥棒や空き巣の被害も残念ながら少なくありません。こうした災害からの被害を、軽減するために行われるのが防災・防犯リフォームです。お住まいの地域によっては、こうした防災・防犯リフォームへの支援制度を利用できる場合があります。

このほかにもお住まいの地域によって利用できるリフォーム・リノベーションの種類はあります。
依頼する住宅パートナーさんやファイナンシャルプランナーさんに相談したり、お住まいの市区町村に問い合わせをしてみましょう。